
Kindleで「本を開く事ができません。端末から本を削除し、再ダウンロードしてください。」というエラーが出たら、
Kindleの登録解除→再登録をすると読めるようになります。
「ツール」→「オプション」→「登録」を開いて「登録の解除」を選択。

登録の解除をすると全ての本が端末から削除されます。
ただしクラウド上にはデータが保たれているので、再登録で再ダウンロード可能です。
メモや栞、ハイライトなどもクラウドと同期している設定なら、
本の再ダウンロード時にそれらも再び同期されます。

Kindleで「本を開く事ができません。端末から本を削除し、再ダウンロードしてください。」というエラーが出たら、
Kindleの登録解除→再登録をすると読めるようになります。
「ツール」→「オプション」→「登録」を開いて「登録の解除」を選択。

登録の解除をすると全ての本が端末から削除されます。
ただしクラウド上にはデータが保たれているので、再登録で再ダウンロード可能です。
メモや栞、ハイライトなどもクラウドと同期している設定なら、
本の再ダウンロード時にそれらも再び同期されます。
Amazonを騙す業者の手口として、人件費の安いバングラディッシュの労働者を使っているケースがあるそうです。
日本のAmazonでも行われているかは不明。
(さらに…)
アメリカの非営利ラジオメディアNPR(National Public Radio)は、
Amazonの5つ星レビューの半数が金で書かせたレビューと主張しています。
(さらに…)
Amazonの検索結果を割引率や価格帯で絞り込むには以下のコマンドをURLの末尾に入力します。
&pct-off=
割引している商品を絞り込みます。
例えば
&pct-off=30
だと30%オフの商品が絞り込まれます。
&low-price=
最低価格を絞り込みます。
例えば
&low-price=1000
だと1000円以下の商品は表示されません。
&high-price=
最高価格を絞り込みます。
例えば
&high-price=10000
だと10000万以上の商品は表示されません。
Amazonで売ってるパッケージソフトウェアには偽物が混ざっているそうです。
パッケージを本物そっくりに作り、インストールDVDなどはコピー品。
ところがライセンスキーだけは本物なので正規認証は通るとのこと。
じゃあどうやって正規ライセンスを入手したのか……。
ともあれ、偽物はAmazonのFBAで売ってるようです。
FBAは商品内容の精査はしてないので、中身が正規品かAmazonが保証してる訳ではありません。
AmazonはFBAで登録業者の代理販売をしているだけです。
なのでパッケージソフトを買う際はAmazonが仕入れて販売している物を選ぶのが無難でしょうね。
ヨウムがAmazonのアシスタントAIのAlexaに命じて室内灯を消灯させてます。

偶然消えたのではなく、ちゃんと「Alexa, All light off」と発音しています。
その後2回なにかを命じてますが、ピヨピヨとさえずってしまい、Alexaには伝わらずじまい。
(さらに…)
2018年1月に据え置きと発表していたAmaozonプライム年会費は、やはり値上げするようです。
ただしアメリカのAmazonの話で日本のAmazonは無関係。
とは言え、いずれは値上げすると思うので取り上げます。
1月の発表では年会費は99ドルのまま据え置きで
月額だけは12.99ドル(年156ドル)への値上げと説明していました。
Amazonが配送料を4月4日から増額しました。
ただしプライム会員は従来通り無料。
2018年4月4日より、Amazon.co.jp が発送する商品の配送料を変更いたしました。配送料の詳細はこのページをご参照ください。
2000円以上の注文は無料のまま。
2000円未満の注文は通常400円で、北海道・九州・沖縄・離島は440円。
お急ぎ便は500円で、北海道・九州・沖縄・離島は540円。
当日お急ぎ便は600円で、北海道・九州・沖縄・離島は640円。
Amazonが今後は協力金を販売業者から取ると噂されてましたが
実は既に協力金を取っていたようです。
協力金とは、Amazonが値下げした分を販売業者から回収するというもの。
1000円の品物を900円に値下げしたら、
差額の100円を販売業者がAmazonに支払う訳です。
通常、小売りが値下げしたら、小売りの利益が減るだけです。
この協力金制度の場合、Amazonは何ら損してません。
販売業者が協力金支払いを拒否すれば、
Amazonが取り扱いを辞めるかもしれません。
なので、販売業者としては支払う他ないようです。
Amazonの市場寡占の悪影響が出てきましたね。
アフィリエイターとしてもアフィリ料率の減少などで収益の圧迫となるので、
Amazonが市場の勝者となってしまうのは避けたいところ。
で、公取委が独占禁止法違反の疑いでAmazonジャパンを立入検査したとのこと。
検査の結果は後日、明らかになるでしょう。